本ページはプロモーション(広告)を含みます。掲載内容は国の補助金事業・各社の公式情報をもとに、確認日を明記しています。

給湯省エネ2026の補助額 計算ツール(エコキュート・ハイブリッド・エネファーム)

更新日: 2026-10-14

設置する給湯器と、撤去する機器を選ぶと、給湯省エネ2026事業の補助額の目安を計算します。入力した内容は送信されず、このページの中だけで計算します。

このツールは補助額の目安を計算するものです。補助を受けられるかどうかは、工事を依頼する給湯省エネ事業者と、事業の公式サイトで確認してください。予算が上限に達すると受付は終了します。

エコキュートを撤去する場合は、撤去加算の対象になりません。補助の対象は、補助対象製品として登録された機種だけです。機種が対象かどうかは公式の製品検索で確認できます。

東京都の助成や区市の補助もあわせた合計は、国と自治体の補助の合計を計算するで確かめられます。

計算に使っているルール

設置する機器 基本額(1台あたり) 性能加算を満たす場合の加算(1台あたり)
エコキュート 70,000円 30,000円
ハイブリッド給湯機 100,000円 20,000円
エネファーム 170,000円 加算なし

エコキュートは、戸建住宅で2台まで、共同住宅で1台までです。

撤去する機器 加算(1台あたり) 台数の上限
電気蓄熱暖房機 40,000円 2台まで
電気温水器 20,000円 基本額の補助を受ける台数まで

出典: kyutou-shoene2026.meti.go.jp/materials/ecocute.html、kyutou-shoene2026.meti.go.jp/overview/(確認日 2026-10-14)

計算の例

  • エコキュート1台(性能加算なし): 70,000円
  • エコキュート1台(性能加算あり): 100,000円
  • エコキュート1台(性能加算あり)+電気温水器1台の撤去: 120,000円
  • エコキュート1台(性能加算なし)+電気蓄熱暖房機2台の撤去: 150,000円

この計算でわからないこと

  • 補助を受けられるかどうか。 工事を依頼する事業者が給湯省エネ事業者として登録されていること、機種が補助対象製品として登録されていることなどが条件です。くわしくは補助の対象外になる例をご覧ください。
  • 予算が残っているかどうか。 予算の上限に達すると受付が終わります。撤去加算には別に予算の上限があります。いつまで使えるかをご覧ください。
  • 工事費用の総額。 補助額は機器ごとの定額です。工事費用は、見積もりで事業者に確認してください。

補助金は、工事を依頼した給湯省エネ事業者が申請して受け取り、事業者から消費者に還元されます。還元の方法は、見積もりの段階で確認してください。